どれにしようかな。
結論は出ている
どんな税理士を選べばいいか？
これについては、ここで語るまでもなく、すでに結論が出ています。
それは、
自分（たち）に合った税理士を選べばいい
ということ。
この一点のみ。
それだけで十分です。
すべてにおいて完璧な税理士は、存在しません。
世の中に多くの商品・サービスがあるように税理士も多種多様。
色々な考え方や仕事への取り組み方があります。
だから情報に惑わされること無く、自分に合った税理士を選ぶ。
それができれば、それが税理士選びの最適解です。
ただ、
それがわからないから困ってるんですけど・・・
という声が聞こえてきそうです^^;
自分に合った税理士を選べばいいというのが最適解だとしても、自分にどう合っているのかわからないから困りますよね。
そこで、この記事ではそのヒントになるようなことをまとめてみています。
税理士選びの際の参考にしていただければ幸いです。
なお、ここに書いてあることは、あくまで個人の見解です。
これが一般的、スタンダードな意見ではないことはご承知ください。
税理士が必要か？
ここで本題に入る前に、まずはひとつ考えておかなければいけないことがあります。
それは、
税理士を選ぶ前に自分に税理士が必要か？
ということ。
そもそも、税金の計算や申告に、税理士は必要ではありません。
自己申告が基本である税金の計算や申告は、何も税理士がいなければできないというものではなく、自分でやってできるならやってしまえばいいのです。
事実、確定申告の時期（例年3月15日）になれば、最寄りの税務署で確定申告を済ませたという経験を持つ方は、多くいらっしゃるはずです。
あれは、税務署でやるからできるのではなく、自分でやるからできるのです。
税理士らしからぬ発言になりますが、自分でやってできるならそれが一番いいと個人的には考えています。
税理士に求めるものが税金の計算や申告だけなら、税理士は必ずしも必要ではありません。
税理士が必要になるタイミング
では、税理士が必要になるタイミングというのは、どういった時になるのでしょうか。
一般的には、
・個人を法人（会社）にするとき
・消費税がかかる（売上が1,000万円を超えた）とき
・資金調達や融資の必要があるとき
・税金の計算や給与の計算が複雑になりはじめたとき
といったようなことが言われています。
ただ、こういったことにも決まりはありません。
税理士が必要になるタイミングも人それぞれ、自分に合ったタイミングで大丈夫です。
感覚的には、自分の手に負えなくなってきたかも…と感じたときになるでしょうか。
また、いきなり税理士を選ぶという選択肢しかないという訳ではありません。
税理士を選ぶ前に、地域の商工会議所や商工会などでまずはお世話になってみるというのも良い選択です。
どんな税理士を選ぶ？
例えば、自分がマラソンを走るとします。
それが、
・ファンラン（楽しんで走るマラソン）なのか
・ハーフマラソン（20km）なのか
・フルマラソン（42.195km）なのか
それによって、当然そのトレーニング方法や時間の使い方は、変わってきます。
その場合に、
・自己流のトレーニングで
・ネットや書籍などを参考に
・チームに所属して
・一流のトレーナーをつけて
などなど、目指すところによって、やり方は様々になってくるでしょう。
すべてのランナーが、一流のトレーナーをつける必要はありません。
どんな税理士を選ぶかは、自分がどこを目指すかによっても変わってきます。
選び方の視点
ここまでを整理すると、
・自分に合った税理士を選べばいい
・まずは自分に税理士が必要か考える
・自分が何を目指すかによって税理士は変わる
といったことが、税理士を選ぶときの前提にあるということがわかります。
ここで、やっと本題です。
これらの前提をふまえたうえで、税理士の選び方の視点をいくつか提案してみます。
視点1：強い・弱いで選ぶ
①経理に
②税金に
③調査に
④業界に
⑤ITに
⑥ソフトウェアに
⑦システム機器に
⑧特定の業種に
⑨海外取引に
⑩フリーランスに
⑪中小企業に
⑫大企業に
⑬金融商品に
⑭保険に
⑮仮想通貨に
⑯国際課税に
⑰相続に
⑱事業承継に
⑲節税スキームに
⑳銀行対応に
㉑補助金や給付金に
強いか・弱いか。
①から③は、税理士ならベースとして持っているところです。
ただし、②については、税金の種類によって得手不得手があるでしょう。
③についても、経験の少なさから多少の不安があるということがあるかもしれません。
これについては、強ければ強いほど良くて、弱いところがあるからダメというものではありません。
私の場合でいうと、自分でやっていない・やらないことにしていること（⑬から⑯の分野）は弱いです。
できないものはできない。
弱いところは弱いままで、あえてやらないようにしている税理士の方もいますので、何に強いか・弱いかについては、選ぶ前に一度たずねてみるとよいかもしれません。
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